ご存じですか？出産にかかる費用のこと
愛する人との間に授かった命…子供の誕生は、結婚生活の中で最も幸せな出来事のひとつです。生まれてくる子供のためにあれこれ準備するのは楽しいものです。
その時に忘れてはならないのが出産にかかる費用のこと。出産費用って結構高いんです。時には新車一台分の値段になることも…
でも心配しないで！民間の保険や自治体の出産補助制度を上手に利用すれば、出産費用を抑えることができるのです。
安心して出産にのぞめるよう、今からしっかり理解しておきましょう。
妊娠から出産までの費用
【出産前にかかる費用】
・妊婦検診：平均10回以上で約10万円
・マタニティ用品：マタニティ服や下着など約5万円
・出産準備用品：赤ちゃんのおむつ、服、哺乳びんなど約10万円
【出産費用】
【自然分娩の場合】
病院や部屋によって値段にバラつきがあります。病院の種類別に見ていきましょう。
・個人病院：約40～60万円
エステやカフェなど設備が充実している病院も多く、費用は一番高くなります。
・総合病院：約35～45万円
大部屋が多く、費用を抑えることができます。ただし見舞い客が長居できないなど、何かと気を使うことは多いかも。個室を選ぶこともできますが、その分費用がプラスになります。
・助産院/自宅出産：約25～40万円
比較的費用が安く、リラックスした環境で出産を迎えられることが魅力です。しかし非常時の対応が遅れる危険性があるため、帝王切開などのハイリスク出産には向きません。
【帝王切開の場合】
帝王切開は自然分娩の場合の費用に加え、次の金額が加算されるのでその分高くなります。
・帝王切開手術費用：20万1400円(32週未満の早産の場合などは21万6400円)
金額は地域や医療機関に関わらず一律です。帝王切開には健康保険が適用されるため、妊産婦が実際に負担するのはその3割となります。
・入院日数の増加による費用：約10万円
自然分娩の入院日数は平均4～5日ですが、帝王切開は6～15日にも及びます。その差は最大10日間、1日1万円として約10万円が加算されることになります。
なにかと費用がかさむ帝王切開ですが、国民健康保険が適用されるだけでなく、民間の医療保険の給付金を受けることもできます。
上手に民間保険を利用する事により、自己負担を減らすことが可能です。
3. 賢く選ぼう民間保険
【自然分娩に保障について】
フローラル共済の「なでしこくらぶ」やまごころ少額短期保険の「新・マタニティライフ保険」など、自然分娩を保障する保険もあります。
しかしその数は少なく、ほとんどの保険は帝王切開を対象としたものといえるでしょう。
【保険のタイプはふたつ】
・生命保険：従来の生命保険に入院・治療費特約をつけることにより、医療費保障を受けることができます。
・医療保険：期間を定めて加入できる「定期保険」があります。けがや病気と違って出産予定が立てやすいので、計画的に利用することで保険料を抑えることができます。
注意点は、保障されるのは基本的に入院費だということです。手術費や通院費の保障をつけることができる保険もありますが、保険料は割高になります。
いずれの保険も他の病気やけがの治療費もカバーしてくれるので、この機会に保険を見直し長期保障への切替えを検討してみるのも良いでしょう。
4. 保険に加入する時期
【妊娠前がベスト！】
出産で手厚い保障を受けるためには、妊娠前に加入しておく必要があります。帝王切開だけでなく、切迫早産や切迫流産などの妊娠に関する疾病に対しても保障されるからです。
民間保険の給付金を受けることにより、黒字になることもあるんですよ！
ただし一度帝王切開した場合、その後5年間は子宮を原因とする疾病が保障の対象外となるので注意が必要です。
【妊娠中の保険加入は条件つき】
母子手帳に記入された初回診察日から妊娠27週目までの間ならば、ほとんどの場合は妊婦でも医療保険に加入できます。
ただし、妊娠が原因とされる疾病に関しては保障をうけることができません。これを「特定部位の不担保」といい、次のものが保障の対象外になっています。
・帝王切開
・切迫早産
・切迫流産
・子宮頸管無力症
・吸引分娩
・早期破水
・子宮外妊娠
・前置胎盤
・妊娠中毒症
つまり今回の出産に関する医療費には保障がおりない、ということになってしまいます。それでは困りますよね。
妊娠を計画している方は、妊娠前に保険に入っておくことをおすすめします。
【今後の保険はどうする？】
残念ながら妊娠前に保険に入ってなかったという方も、二人目を考えているならば、この機会に加入を検討する価値はあります。
今回の出産では保障を受けられませんが、二人目のときには帝王切開などでも保障を受けることができます。
民間保険の給付金を受けることにより、黒字になることもあるんですよ。
また少額短期保険業会社の誕生により、妊娠後にも加入できる保険もでてきています。
代表的なものにエイ・ワン少額短期保険の「EVERYONE」（エブリワン）やABC少額短期保険の「おかあさん保険」などがあります。
これらは従来の保険に比べ保障は大きくありませんが、妊娠後19週目まで加入でき、手術費や入院費が保障されることが利点です。
他の出産でもらえる給付金
妊婦にとっては国民健康保険も頼りになる存在です。帝王切開になった場合は保険が適用されるので、投薬料・診察料・入院料などの自己負担額が3割ですみます。
その他にも行政から受けられる給付金が充実していますので、忘れずに申請しましょう。
【出産育児一時金】
健康保険に入っていれば、次の出産一時金が支給されます。自然分娩・帝王切開のほか早産、流産、死産、人口妊娠中絶についても支給されます。
・妊娠4カ月（85日）以上で出産：一児につき42万円、双子の場合は二人分
・妊娠22週未満での出産・産科医療補償制度に未加入の医療機関での出産：39万円
【出産手当金】
仕事の産休を取った場合、産前42日～産後56日の間につき対象となります。標準報酬日額の3/2 X仕事を休んだ日数分が支給されます。
【高額療養費制度】
高額療養費は、医療機関や薬局の窓口で支払った額が一定額を超えた場合に、その超えた金額が支給される給付金です。
自己負担の上限額は年齢や所得により決まりますので、国民健康保険や厚生労働省のホームページなどでチェックしておきましょう。
また１年間の世帯医療費が10万円になったときは、確定申告により税金の還付金を受けることができますので、検診代、通院の交通費、分娩・入院代などの領収書を保管しておくようにしましょう。
5. 知識を整理して安心して出産！
行政の制度と民間保険をフルに活用すれば、出産費用をグンと抑えることができます。
何事も備えあれば憂いなし。できることは早めに準備して、おカネの心配をせずにお産にのぞみましょう！
